「輸入車整備の実務」イロハを学ぶ
輸入車整備を始める際の迷いを解消します。設備面、工具類、技術面の不安を解消し、新規マーケット参入への後押しをします。
一般社団法人日本輸入車整備推進協会（ＪＩＳＰＡ）とエーシー企画の共催によるセミナー。
※参加資格：ＪＩＳＰＡ会員 または ＡＣ会員、三井住友海上代理店。
1セミナー1会員2名様迄とします。
＊3名様以上の場合は、事務局に個別相談ください。
申込受付終了
ＪＩＳＰＡ会長をつとめる有限会社玉野自動車の代表。経営の視点から今後の輸入車整備のあり方について解説する。
ＪＩＳＰＡ会長をつとめる有限会社玉野自動車の工場長。
ボッシュシステムテクニシャンの資格を有し、全車種の輸入車に対応。その経験をもとにして、的確なアドバイスを行う。
横浜市都筑区の有限会社矢吹商事は入庫車両の60％は輸入車となっています。正諭氏は2013年にボッシュ・システム・テクニシャンを取得し、2017年のBCS関東ブロック技能コンクールで優勝しました。
輸入車の整備は怖くてできないと考えている方、国産車を整備しており、時々入庫する輸入車も整備したいと思っている方に向けたセミナーです。不安要素である技術面に関する研修で、工場長や輸入車整備を担当するメカニックの方に参加いただきたいセミナーです。スキャンツールを使ったトラブルシュートの初歩を学びます。
| セミナー名 |
「輸入車整備の実務」イロハを学ぶ 輸入車整備の実務セミナー「初級編」＜開催日：7月10日＞ 〆切：6/21 |
|---|---|
| 開催日時 | 2019/07/10 (水) 10:00 ～ 2019/07/11 (木) 15:00 |
| 開催場所 | 千葉会場（千葉研修所） 住所： 千葉県印西市内野3-302-5 |
| 定員 | 11名 |
| 料金（前泊込） | AC会員：10,000円 AC会員以外：15,000円 （税込／1名分） |
| 支払い方法 |
銀行振込 セミナー番号「23」 ※受講料の振込については、別途セミナー担当から案内します。 |
| その他 |
※注意事項（持参物） ・実習で着用する作業着（ツナギ等）を持参ください。 |
・輸入車整備を行う際の障害（座学）
１．整備情報・データ
２．スキャンツールって何？（故障個所を教えてくれる機器ではありません）
３．基本的工具
４．輸入車整備に関わる前の整備の基礎知識
ＥＣＵによるシステム制御
ＥＣＵ間の通信ネットワーク
・輸入車整備の実務
１．車検時に注意すること（ベンツＳＢＣブレーキシステム 等）
２．トラブルシュートの基本的な考え方
３．実車で診断機を接続しながら解説（アクティブテスト 等）
・トラブルシュートについての班別作業
輸入車を取り扱うための基本的な知識や故障事例をたくさん学ぶことができ、輸入車に対する意識が変わりました。
車両整備にあたり、輸入車メーカーごとに準備する工具や注意するポイントを学ぶことができ、輸入車の整備を始めようと思います。
申込受付終了
【集合時間】 9:50
【集合場所】 １階ロビー
【連絡先】
平日9:00～17:00 ＴＥＬ：０３－３２５９－１６０８（エーシー企画）
上記以外 ＴＥＬ：０４７６－４６－５３１１（千葉研修所）
【その他】
・集合時間に間に合わない方は前泊可。ただし、前日、原則19:00迄に入所願います。（夕食なし）
なお、それ以降になる方は、研修所に入所時間を連絡願います。（最終入所21:00）
・寝間着（浴衣）、歯みがきセット、ひげそりセットは備え付けていません。
・健康保険証の持参をおすすめいたします（急病の際のため）
アドバンスクラブは、個人情報保護の重要性に鑑み、個人情報の保護に関する法律（個人情報保護法）、その他の関係法令、関係官庁からのガイドラインなどを遵守して、個人情報を厳正・適切に取り扱うとともに、安全管理について適切な措置を講じます。
また、個人情報の取扱いに関する苦情・ご相談に迅速に対応し、個人情報の取扱いおよび安全管理に係る適切な措置について、適宜見直し、改善に努めます。
１．個人情報の取得
業務上必要な範囲内で、かつ、適法で公正な手段により個人情報を取得します。
２．個人情報の利用目的
個人情報は、取得の際に示した利用目的の範囲内で利用いたします。
３．個人データの安全管理措置
取り扱う個人データの漏えい、滅失または毀損の防止、その他個人データの安全管理のため、十分なセキュ
リティ対策を講じるとともに、万が一、問題等が発生した場合は、速やかに適当な是正対策を行います。
４．個人データの第三者への提供
次の場合を除き、あらかじめご本人の同意なく第三者に個人データを提供しません。
①法令に基づく場合
②人の生命、身体又は財産の保護のために必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき。
③公衆衛生の向上又は児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、本人の同意を得ること
が困難であるとき。
④国の機関若しくは地方公共団体又はその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力す
る必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき。
⑤三井住友海上火災保険株式会社および三井住友海上火災保険株式会社のグループ会社に提供する場合。
５．個人情報保護法に基づく保有個人データの開示、訂正、利用停止など
個人情報保護法に基づく保有個人データに関する開示、訂正または利用停止などに関するご請求については、
法令に従って、速やかに対応いたします。
６．お問合せ先
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〒101-8011 東京都千代田区神田駿河台３－９ 三井住友海上火災保険株式会社内
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