輸入車整備の実務のイロハを学ぶ
輸入車は増加傾向です。輸入車整備のイロハを学び、輸入車整備をスタートさせましょう。セミナーでは、輸入車整備を始めようか迷っている方から、よく伺う2つの課題
①輸入車整備を始める際の設備、工具の準備
②輸入車整備の技術面での不安解消等の対応
について説明します。
一般社団法人日本輸入車整備推進協会(JISPA)とエーシー企画の共催によるセミナー。
※参加資格:JISPA会員 または AC会員、三井住友海上代理店。
申込受付終了
普通乗用車に占める輸入自動車シェアが全国1位(49%)の東京都世田谷区で、長年にわたり輸入車整備に取り組む。 70歳をこえた現在でも現場に立つJISPAのチーフ・テクニカルアドバイザーで、輸入車整備の生き字引的存在。
東京都江東区で車両販売や整備、部品販売などを広く手がけている協和自動車株式会社 サービス部の工場長。輸入車整備に関し、長年にわたり、技術指導にとどまらず、部品入手や価格設定など輸入車整備のノウハウでアドバイスを行う。
JISPA会長をつとめる有限会社玉野自動車の工場長。
ボッシュシステムテクニシャンの資格を有し、全車種の輸入車に対応。その経験を基にして、的確なアドバイスを行います。
輸入車の整備は怖くてできないと考えている方、国産車を整備しており、時々入庫する輸入車も整備したいと思っている方に向けたセミナーです。不安要素である技術面についても解説いたしますので、工場長や輸入車整備を担当するメカニックの方に参加いただきたいセミナーです。
セミナー名 |
輸入車整備の実務のイロハを学ぶ 輸入車整備の実務セミナー「入門編」 〆切:7/23 |
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開催日時 | 2018/08/22 (水) 13:00 ~ 2018/08/24 (金) 12:00 |
開催場所 | 千葉会場(千葉研修所) 住所: 千葉県印西市内野3-302-5 |
定員 | 9名 |
料金 | AC会員:10,000円 AC会員以外:15,000円 (税込/1名分) |
支払い方法 |
銀行振込 セミナー番号「23」 ※受講料の振込については、別途セミナー担当から案内します。 |
その他 |
※注意事項(持参物) ・実習で着用する作業着又はツナギ等・作業靴をご持参下さい。 |
・輸入車整備を行う際の障害(座学)
1.整備情報・データー
2.スキャンツールって何?(故障個所を教えてくれる機器ではありません)
3.基本的工具
4.輸入車整備に関わる前の整備の基礎知識
ECUによるシステム制御
ECU間の通信ネットワーク
・輸入車整備の実務
1.車検時に注意すること(ベンツSBCブレーキシステム 等)
2.トラブルシュートの基本的な考え方
3.実車で診断機を接続しながら解説(アクティブテスト 等)
・トラブルシュートについての班別作業
・トラブルシュートについての班別作業(前日の続き)
輸入車を取扱うための基本的な知識や故障事例をたくさん学ぶことができ、輸入車に対する意識が変わりました。
車両整備にあたり、輸入車メーカーごとに準備する工具や注意するポイントを学ぶことができ、輸入車の整備を始めようと思います。
申込受付終了
【集合時間】12:45
【集合場所】1階ロビー
【緊急連絡先】
平日9:00~17:00 TEL:03-3259-1608(エーシー企画)
上記以外 TEL:0476-46-5311(千葉研修所)
【その他】
・洗面用具は配備していません
・健康保険証の持参をおすすめいたします(急病の際のため)
アドバンスクラブは、個人情報保護の重要性に鑑み、個人情報の保護に関する法律(個人情報保護法)、その他の関係法令、関係官庁からのガイドラインなどを遵守して、個人情報を厳正・適切に取り扱うとともに、安全管理について適切な措置を講じます。
また、個人情報の取扱いに関する苦情・ご相談に迅速に対応し、個人情報の取扱いおよび安全管理に係る適切な措置について、適宜見直し、改善に努めます。
1.個人情報の取得
業務上必要な範囲内で、かつ、適法で公正な手段により個人情報を取得します。
2.個人情報の利用目的
個人情報は、取得の際に示した利用目的の範囲内で利用いたします。
3.個人データの安全管理措置
取り扱う個人データの漏えい、滅失または毀損の防止、その他個人データの安全管理のため、十分なセキュ
リティ対策を講じるとともに、万が一、問題等が発生した場合は、速やかに適当な是正対策を行います。
4.個人データの第三者への提供
次の場合を除き、あらかじめご本人の同意なく第三者に個人データを提供しません。
①法令に基づく場合
②人の生命、身体又は財産の保護のために必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき。
③公衆衛生の向上又は児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、本人の同意を得ること
が困難であるとき。
④国の機関若しくは地方公共団体又はその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力す
る必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき。
⑤三井住友海上火災保険株式会社および三井住友海上火災保険株式会社のグループ会社に提供する場合。
5.個人情報保護法に基づく保有個人データの開示、訂正、利用停止など
個人情報保護法に基づく保有個人データに関する開示、訂正または利用停止などに関するご請求については、
法令に従って、速やかに対応いたします。
6.お問合せ先
ご連絡先は下記のお問合せ窓口となります。
〒101-8011 東京都千代田区神田駿河台3-9 三井住友海上火災保険株式会社内
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